「時間はゆったり流れていた」昔の食生活 [わが家史]
この頃何につけ「昔は豊かだった」と思うことが多い。とりわけ思う食生活。
8人家族だった。決して豊かな家ではなかったが、ずっと引き継がれてきた伝統が生きていた。いつの頃からか台所で食べるようになってしまったが、祖父母のいる時代は、一つの部屋に食膳を用意し、それぞれ決まった席に食器、箸を並べるのが子供の役割だった。料理は祖母の役割だった。食材は主に近くの店（まるみやさん）から求めたが、野菜を積んだリアカーを引いてくるおばちゃん（島貫さん）がいた。御用聞きにまわる魚屋のおにいちゃん（さぶちゃん）がいた。一週間に一度くらい、仙台で仕入れた海産物を運んでくるおじちゃん（扇やさん）もいた。板垣退助の百円札とジャラジャラ金の入った祖母の財布が目に浮かぶ。みな長生きの叔母たちは口を揃えて「ばばちゃのおかげ」と言う。どこでどう変わってしまったのだろう。どんどん「餌」に近づいているような気がしてならない。せめて朝飯だけでも、と祖母の作った味噌汁を思いうかべて作っている。
鈴木宣弘氏の衝撃的題名に惹かれて読んだのが昨年の11月だった。（『世界で最初に飢えるのは日本』（鈴木宣弘）を読む（付・一般質問通告書）https://oshosina2.blog.ss-blog.jp/2022-11-22-1）鈴木著の趣旨に沿った日経記事が出た。もう過去の「豊かな食生活」など望むべくもないのだろうか。時間はゆったり流れていた・・・そう思うのは、年のせいだけだろうか。
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農家が8割減る日 主食はイモ、国産ホウレンソウ消滅？
1億人の未来図
多様な観点からニュースを考える福井健策さん他2名の投稿
食卓から国産の農作物が消えていく。民間の推計では2050年、国内の農業人口が現状より8割も減る。生産は激減、必要なカロリーを賄うためにイモが主食の時代がやってくるかもしれない。世界で人口が増える中、輸入頼みを続けられるか。飽食の意識を変える必要がある。
山形県飯豊町の舩山文利さん（76）は22年秋の収穫を最後に離農した。約300年にわたってコメ作りをしてきた家系。約3.5ヘクタールの田を耕してきた。
体力に限界を感じていた同年8月、東北や北陸などを豪雨が襲う。収穫量は減り、農作機械も故障した。「続けていく気力も奪われた」。娘は別の職に就いており、跡継ぎはいない。田の大半を放置していたが、近隣で借り手が何とか見つかった。
国内の農家数は農業法人も含め23年2月で92万9千戸。高齢化は著しい。農林水産省によると、自営での農業従事者の平均年齢は22年時点で68.4歳で、86%を65歳以上が占める。
このままでは離農が急速に進む。三菱総合研究所は農家数が50年に17万7千戸になると推計する。現在に比べて実に81%も減る。その間の人口は16%減の見込み。「胃袋」に比べ、農家の減少は急激だ。
食卓を彩る国産農作物が減ってしまうかもしれない。16〜21年の収穫量の減少がそのまま続くと仮定すると、ホウレンソウは49年には生産がゼロに、ダイコンは50年に半減する。果物ではサクランボや日本ナシが生産できない。
主食のコメはどうか。三菱総研によると、50年には291万トンに。22年比で56%減少し、需要に対して約100万トンも下回るという。
日本は現状も食料を輸入に依存している。直近の食料自給率はカロリーベースで38%。米国は110%、ドイツは80%をそれぞれ超えるなど、日本は主要7カ国（G7）で最も低い。
ウクライナ危機で穀物は値上がりし、世界の争奪戦は激しい。円安も重なり調達コストも上がった。その中でさらに輸入に頼れるかは分からない。ほぼ100%を輸入に頼る肥料の原料も確保が難しくなっている。
どうすれば胃袋を満たせるのだろう。農水省は1人当たり1日2168キロカロリーの摂取が必要と推定する。8月公表の試算では、現在のコメや小麦中心の作付けで可能な限り生産量を増やしても、1720キロカロリーしか得られないとした。
一方、イモ類中心の作付けなら国内生産のみで2368キロカロリーになると試算。輸入に頼らずとも賄える。イモは生育に比較的手がかからないとされ、カロリーも高い。戦中・戦後の食糧難の時代は貴重な栄養源だった。
同省が想定する献立を試してみた。朝食は焼きイモ2本と食パン1枚、サラダ2皿と果物。かなり満腹だ。昼食は焼きイモ2本と粉ふきイモ1皿、野菜いため2皿。空腹を感じてなかったものの完食できた。夕食はごはん一杯に粉ふきイモ1皿と漬物、焼き魚。どうにもイモには箸がのびない。
この献立は3日目の昼食までが限界だった。必要なカロリーを満たすための献立で、農水省も「あくまでも極端な仮定」と説明する。確かにおなかは満たされるのだが……。
政府は将来的に食料を確保できるよう、農政の基本理念や政策の方向性を示す食料・農業・農村基本法の見直しを進めている。5月に公表した中間とりまとめでは効率的な農業経営の推進や、農家が持続的に作物を生産できる価格への引き上げなどを掲げた。
効率化へ期待されるのが農業技術の進展だ。クボタは24年1月に人工知能（AI）付きのカメラなどを搭載したコンバインを発売する。障害物を検知すると自動で停止し、作物の高さなども学習して自動で収穫ルートを最適化する。
ベンチャー企業のスプレッド（京都市）は同年、中部電力などと静岡県袋井市で1日10トンを生産する世界最大規模のレタス工場を稼働させる計画だ。人工光などを使って栽培工程のほとんどを自動化する。
これら技術の進展だけで間に合うか。日本国内では、まだ食べられるのに廃棄される食品が年間523万トン発生する。1人当たりに換算すると、茶わん約1杯分の食べ物が毎日捨てられていることになる。
飽食の時代は終わりが近づいている。食の未来を守るには食材の無駄をなくし、農業が存続できる価格への理解を深めるなど、身近な行動の積み重ねも必要となる。
（筒井恒、グラフィックス 茂木麻美、映像 大須賀亮）
「半農」増やし、みんなで農業 鈴木宣弘・東京大教授（農業経済学）
政府は2030年度に食料自給率を45%に高める目標を掲げるが、今のままでは下がっていく。これまでも5年ごとに目標値を設定しているが、工程表すらつくったことがない。農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。
これまで日本は、農業の将来にあまり目を向けずに工業化を推進してきた。その結果、食料は海外に依存するようになってしまった。
今回の食料・農業・農村基本法の改正では、農家が減って輸入も難しくなるため、食料安全保障の確保へ抜本的な策を打ち出すと思った。だが、自給率をこれまでよりも軽視しているような内容にみえる。
改正案で示した農業法人のさらなる効率的な生産などは必要かもしれない。だが米国やオーストラリアのような広大な農地は少なく、効率化は現実的ではない。例えば、他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。
極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。農家が地域住民に農作業を教え、耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある。
※掲載される投稿は投稿者個人の見解であり、日本経済新聞社の見解ではありません。
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福井健策骨董通り法律事務所 代表パートナー／弁護士
分析・考察厳しい離農と輸入難の見通し、想定される「将来の献立」を3日試してみる体当たり、フードロスの戒めに、国民「半農」の勧めと、充実した記事ですね。いずれも全く同感です。 一点、国連でも不可避とされる視点を加えるなら、「肉食の見直し」ではないでしょうか。牛肉は1kg生産するのにとうもろこしなら11kg、豚肉なら6kgと大量の水を要するとのデータは著名です。現在の膨大の飼料にあてる農地と水と生産力は、日本はおろか世界にもどう考えてもありません。 米、豆類、イモ、野菜や無理のない魚介のおいしくて豊かな料理法を、私たちは先祖からたくさん受け継いでいます。食生活の前向きな見直し。結構いいかもしれませんよ。
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柳沢幸雄北鎌倉女子学園学園長・東京大学名誉教授考察
都会の中学生、高校生の将来の職業選択として、農業が選択肢になることは極めて少ない。農家出身でなければ、就農する機会が限られているのが現状であり、その結果として必然的に後継者不足となり、放置された農地が増える。 小作農を解放し、自作農化した戦後の農地改革に匹敵する、令和の農地開放政策を立案し、実施に移すべき時期だと思う。成り行きを見守ってから、行動に移すという通常の手段が取れる時間的余裕はない。
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藤元健太郎D4DR 社長
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今後の展望
私はプランティオというアーバンファーミングを推進するスタートアップの役員もしているが，都会でも葉物野菜は自分で食べる分であれば個人でもコミュニティでも十分育てられる。自分が必要な量だけ自分で育てる価値観を普及させればエネルギーのグリッド化と同じ流れで農業の地産地消と分散化を推進するだろう。分散化はF1種のような工業的効率化から多様な伝統野菜を復活させ，農業のダイバーシティも推進させる。またAIの普及でこれまでのホワイトカラーの仕事はかなり効率化され，おのずと超人手不足な一次産業を中心とするブルーカラーへのシフトも進み，都会と地域の多拠点生活をするような半農従事者も増加するのではないだろうか。
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