新・mespesadoさん講義（119）大事な感覚 [mespesado理論]
mespesadoさんが、忘れてならない「大事な感覚」を呼び起こしてくれています。数日前「戦いの真っ只中」と書きましたが（https://oshosina2.blog.ss-blog.jp/2022-01-19）、広くは「全体主義」との戦いなのかと、あらためて思わされたところです。
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841：mespesado :2022/01/21 (Fri) 10:13:51
https://sekennimonomousu.com/food-waste-loss/
スーパーの「手前取り」販売にもの申す！！
～地球に優しい販売は顧客に優しくない販売！～
↑これはよい指摘！
全面的に賛成だな。
「新しい方から買うと、古いのが残って賞味期限が来て廃棄されるから、資源のムダになる。」というポリコレが蔓延して、新しい方から買うことを「後ろめたい」と思ってしまう。これこそがワナだ。
こんなのは「早いもん勝ち」でよい。後から来た人は、新旧による不公平なんかより「まだ残っていた」ことで喜ぶわけだから、気にしなくてよい。
「災害時に後の人のことを考えて買い占めないで残しておく」話とはわけが違う。この「人道」と「ポリコレ」の違いに敏感になることが求められている。「マスク警察」の愚かさもこれと同じ話だと思う。
https://sekennimonomousu.com/food-waste-loss/
スーパーの「手前取り」販売にもの申す！！
～地球に優しい販売は顧客に優しくない販売！～
↑これはよい指摘！
全面的に賛成だな。
「新しい方から買うと、古いのが残って賞味期限が来て廃棄されるから、資源のムダになる。」というポリコレが蔓延して、新しい方から買うことを「後ろめたい」と思ってしまう。これこそがワナだ。
こんなのは「早いもん勝ち」でよい。後から来た人は、新旧による不公平なんかより「まだ残っていた」ことで喜ぶわけだから、気にしなくてよい。
「災害時に後の人のことを考えて買い占めないで残しておく」話とはわけが違う。この「人道」と「ポリコレ」の違いに敏感になることが求められている。「マスク警察」の愚かさもこれと同じ話だと思う。
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mespesadoさんの記事だけではどういうことなのかよくわかりませんでしたが、大事なことが誰にもわかりやすく書いてある記事です。私のメモとしてここに転載しておきますが、リンク先で読まれることをおすすめします。→https://sekennimonomousu.com/food-waste-loss/
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目次
はじめに
今回は身近な話題を取り上げます。
日常生活に潜む変化でありますが、実はそこに大きな意味があると思っています。
ですが、それは「仮面」を被っているのでほとんどの人が気づかないでいると思われます。
「大義」という仮面を被っているその意図を暴きます。
スーパーで「商品の手前取り」は誰のため？
《素朴な疑問？「その推奨は誰のため？」》
アチキがいつも行くスーパーでの話です。
そのスーパーは生鮮食品から精肉、青果、魚や食料品などを販売しています。
アチキは決まってそのスーパーに食料品を買いに行きますが、昨年ごろからだったでしょうか、以下の様なアナウンスが流れるようになりました。
「当スーパーは、食料品の無駄を無くすために『商品の手前取り』を推奨し、商品の無駄をなくし、地球環境に配慮しています」
これって、おかしくないですか？
もし、これをおかしいと思わない経営者がいたら共産主義者か、経営能力のない人でしょう。
一般人の場合、経済感覚のない人かメディアによって洗脳されている人でしょう。
まともな経済感覚や生活感覚があれば疑問を感じるか、従わないでしょう。
ちなみにアチキはいつも買うお気に入りのパンがありますが、それを陳列棚の最後尾に手を突っ込んで新しい商品を購入します。
手前の消費期限の近い商品は手にしません。
だって、古いパンは新しいパンより食感が悪くなるからです。
通常、客は新鮮な商品、消費期限が先の商品、つまり「新しい商品」を好みます。
その理由は“出来立ての商品”のほうが時間の経った商品よりも美味いだろうと思っているからです。
時間が経過した商品は味が落ちるし、食べ忘れると廃棄することになるからです。
重要なことは、客は「鮮度の良い商品」「製造されたのが新しい商品」「消費期限の長い商品」を“好んで選ぶ”、ということです。
もちろん、そんなことを気にしないで手前の商品を手にする方もいます。
重要な論点は、手前から取ろうが奥から取ろうが客の自由だ、ということです。
基本的に、自由主義国家においては、顧客が自由に判断して顧客が好きな商品を好きなだけ購入します。
共産主義の経済活動あるいは戦時下の統制経済では、販売されているものも、購入できる商品も制限されています。
さぁ、日本は自由主義国家でしょうか？
共産主義国家のような統制経済を政策としている国家でしょうか？
仮面をつけたグローバル思考が世界を席巻している
《変化するスーパーの販売方法？》
とあるスーパー＆コンビニエンスの大手グループでは、その昔「商品の後入れ先出し」をして多くの顧客の心をつかみました。
（「商品の後入れ先出し」とは、新しい商品を手前に置き、古い商品よりも新しい商品を購入してもらうよう推奨する販売方法）
それ以前のスーパーの常識では、古い商品が先に売れるように、また新しい商品だけ売れて古い商品が売れ残らないように古い商品から順に手前に置く販売方法が常識でした。
でも、お客は、手前にある商品を取る人もいれば、奥の新しい商品を手にする人もいる状況でした。
つまり、スーパーとしての狙い（思い＝意図）はありますが、顧客の自由に任せていた、ということです。
それが「後入れ先出し」が常識となり、いま、再び「商品の手前取り販売」に戻りつつあるのです。
それはなぜでしょうか？
そして重要な論点は誰のためでしょうか？
ということです。
《「商品の手前取り」をスーパーが推奨する理由とは？》
アチキの行くスーパーで商品の「手前取り」が推奨され、「消費廃棄のロスをなく販売方法」が叫ばれているのは、ずばりSDGs（持続可能な開発目標）が理由です。
SDGsの１２に「持続可能な生産消費形態を確保する」という項目があり、そこでは以下のような行動理念がうたわれています。
１２：持続可能な生産消費形態を確保する
「１２.３ ２０３０年までに小売り・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食品廃棄物を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品の損失を半減させる」
この目標が掲げられたために、スーパーで商品の「手前取り推奨販売」がなされているのです。
この考え方は「グローバリズム」と呼ぶべきものです。
ご意見番の私見だと前置きしますが、この思想（発想＝考え方）は、「全体主義」です。
決して自由主義経済の発想ではありません。
さらに言うと、顧客第一主義からは導き出されるものではありません。
以前の記事で指摘しましたが、グローバリズム（国際主義）とは、DS（ディープステート）の思考です。
DSとは別名「国際的共産主義者」であることを知るべきです。
地球を一つの共産主義として「地球政府」の樹立を目指しているのがDSです。
つまり、DSの企みが自由主義国家を席巻しようとしている、ということです。
これは決して言い過ぎではありません。
大義か、それとも顧客第一主義か？
《偽の大義》
SDGsや地球温暖化などの問題は、結局、人々が否定できない「大義の仮面」をつけていることです。
「このまま温暖化が進めば地球がヤバイ」
「食品廃棄は罪だ」
「食品ロスをなくすことが地球環境に優しいて良いことだ」
などの仮面です。
偽の大義、簡単に否定できない大義をかかげて、その奥の奥にある目的を実現しようとする存在がいることに世界中の人が気づくべきです。
《正しい商売の姿とは？》
スーパーの使命・役割とは、食料品及び日常品を求める顧客のニーズや要求にこたえ、日常生活を潤すことです。
顧客のニーズや気持ちを無視した経営（販売方法）は正しい姿勢ではありません。
名コンサルタントの一倉定氏が生前指摘していたように、「ただひたすらに顧客のために」が正しい経営姿勢です。
顧客のために、ということは販売業者の立場に立ったものの考え方ではなく、顧客の立場（気持ちや目線）に立ったものの考え方をするということです。
はたして、商品の「手前取り＝古い商品を進める」ことは顧客のニーズに応えるものでしょうか？
否、否！
もちろん、なかには「商品の廃棄ロス」に協力しようと思って、あえて古い商品を購入する顧客もいるでしょう。
ですが、それはあくまでも顧客個人の自由意思で行っていることです。
押し付けることは自由主義ではありません。
重要なことは「選択権」は顧客にあるべき、ということです。
今の段階では商品の「手前取り」をおススメしている段階（アナウンス）に過ぎませんが、こうしたことが世間の常識となったときに、選択できない拘束力をもった販売方法に変わっていきます。
この社会の微妙な変化を見逃してしまってはいけません。
徐々に変化していくことには人間は拒絶反応を起こさないという欠点があります。
そして自分たちに不利な状況がはっきりしても、いまさらどうにもならない結果を享受することになりかねないのです。
売れるスーパーの条件とは？
《売れるスーパーの条件とは？》
売れるスーパーの条件とは、「顧客のニーズに応える」ことであり、そのために「良い商品を良い状態で販売する」ことです。
しかし、商品の古いものを先に顧客に購入することを推奨する販売方法は、地球に優しいと言いながら、少しも顧客に優しくありません。
（SDGsのかかげる地球に優しい政策は別の議論とします。今回は触れません）
あるときアチキが納豆売り場で商品を見ていたときに納豆を並べていた店員が、「どうぞこちらを」といって新しい商品を進めてきました。
消費期限でいえばわずか一日の差です。
その店員さんは「少しでも消費期限の長い商品の方がいいと思って」と言ったのです。
アチキはその店員の方の心意気を嬉しく思いました。
（そのスーパーは今回話題として取り上げているスーパーと同じ店です）
こうした心遣いをされると客は「またあのお店に買いに行こう」と思うものです。
しかし、これが逆だったらどうでしょうか？
顧客が新しい商品を手に取ろうとしたら「お客様、商品廃棄ロス削減のために古い商品を購入ください」と声を掛けられたら「はい、そうですね」と言ってその古い商品を購入するでしょうか？
（そうした方もなかにはいるでしょう）
そもそもなぜ買ってもらう側のお店がお客に「古い商品」と「新しい商品」のどちらを選ぶかという判断基準を顧客に押し付けるのでしょうか？
《経営努力をしないスーパー》
結局、「商品の手前取り」を推奨して商品の廃棄ロスをなくす経営とは、「経営努力をしない販売方法」であり、「自由主義による経済活動ではない」ということです。
ただし、アチキは商品の廃棄ロスを否定しているのではありません。
誰が商品の廃棄ロスの責任を取り、誰が努力するべきか、という議論をしているのです。
本来の自由主義発想からすれば、以下の経営努力をするべきです。
例えば・・・。
「売れ残った商品を社員に褒美としてあげる」
こうした会社（スーパー）で働く社員は喜ぶでしょう。
社員が喜べばモチベーションも上がります。
モチベーションが上がっている会社は発展していきます。
売れ残りの商品（食料品に限る）をもらえるということは実質的に収入が増えることを意味します。
同時に廃棄ロスも減ります。
また以下のような経営努力もあります。
「売れ残った商品を二次商品に変える」
「売れ残りそうな商品の値段を大幅に下げて販売する」
「商品が売れ残らないように商品の仕入れを見直す」
「商品が売れ残らないように販売方法、陳列方法を見直す」
結局、「商品の手前取り」は、商品廃棄ロスを顧客に押し付けていることでしかなく、本来あるべきスーパー側の経営努力を怠慢に導くものです。
その姿は自由主義経済ではなく全体主義的な姿です。
なによりも、そうした商品の廃棄ロスを顧客に押し付ける発想が世の中で当たり前となってしまうと失われていくものがあります。
それは「起業家精神」と「自助努力の精神」です。
ビジネスに完全無欠はありません。
どこかに不備、不足があります。
しかし、だからこそ新しい事業が生まれ、イノベーションが起きるのです。
また、お上の言うことを聞く経営形態が染み込んでいくと、その企業は官僚組織に近づいていきます。
すると、アイディアが枯渇し、現状維持の空気に支配されていきます。
ビジネスのアイディアは危機感や自助努力の精神から生まれるからです。
そもそも政府や国際機関などが取り決めたことが一民間企業の経営に口を挟むようになることは自由主義ではありません。
しかし、この問題は単に経営努力の怠慢では済まされない根が深いものです。
いま起きている社会変化とは？
《いま起きている社会変化とは？》
いま、全世界で起きている社会変化があります。
その最前線で大規模なものがパンデミック対策（政策）です。
このパンデミック対策は政府や権力者が国民や消費者（有権者）を一方的に従わせようとするものです。
政治家などの権力者は自分たちの鶴の一声で国民が言うことを聞くようになることは快感でしかないでしょう。
ですが、それは「自由主義」でもなく、「国民目線＝消費者目線」でもありません。
ぞれは「全体主義」なのです。
いま、世界で起きている社会変化とは、「全体主義の練習」をしている、あるいは「全体主義の前段階」なのです。
AIによる便利な社会は、権力者側の一方的な超監視社会を実現します。
その方向にいま世界全体が動いているということです。
その動きの一環としてさまざまな動きが計画されていて、その一つとしてスーパーの「手前取り販売推奨」（商品の廃棄ロス）が起きているのです。
偽の大義に騙されてしまうと、私たちに待っている未来は「全体主義政治」「個人の自由が奪われた超監視社会」となってしまいます。
コロナ政策も結局は、超監視社会を実現するための練習でしかないのです。
その先には「地球政府」が待っているのです。
それは個人の自由が奪われた、一部の富裕層と権力者だけが甘い汁を吸う社会でしかありません。
分りやすい例が中国です。
中国は豊かになったと言いつつも、本当に豊かになったのは一握りの人であり、実質的には共産党員です。
多くの人民はいまだに貧しいままです。
共産党員ではない人民、共産党に逆らう者には経済的裕福がもたらされない社会です。
そうした国家構造が世界規模で起こるのが「地球政府」なのです。
簡単に結論を言うと、スーパーにおける「商品の手前取り推奨＝商品の廃棄ロス削減」は全体主義社会を推し進めるための動きだ、ということです。
こうした偽の大義に騙されてしまうと、後々、自由を奪われた社会を味わうことになります。
地球に優しい販売とは顧客に優しくない販売でしかないのです。
それは自由主義経済ではなく、経営のあり方からも外れた邪道の商売なのです。
民間企業ならば、なによりも顧客を大切にする顧客第一主義でなくてはならないのです。
顧客の立場に立って、顧客を喜ばせた企業、顧客の求める要求に応じた企業が“その結果”として繁栄を享受するのです。
繁栄することが目的ではなく、顧客を満足させることが企業の目的なのです。
企業の繁栄や商売成功は、その目的を達した褒美として、あるいは見返りとして与えられるものなのです。
その順番を間違えてはいけないのです。
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
2022年01月23日17:08
D.アイクがカルトの計画を頓挫させる方法を伝授、２年ぶりの『ロンドンリアル』出演で
http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2046600.html
新型コロナ（COVID-19）騒動で英国中の笑い者から英国一の人気者になった著述家のデーヴィッド・アイクが1月21日英国時間午後5時（日本時間1月22日午前2時）、『ロンドンリアル』に約２年ぶりに出演し、「コロナ対策」が世界的なファシズム化をもたらしていると指摘するとともに、「おかしいと言いつつ従う」階層を「従わない」階層に組み入れる重要性を説いた。
2022-01-23
https://bit.ly/3ItONkZ
同放送局のオーナーで2021年5月にロンドン市長選挙にも立候補したブライアン・ローズによるインタビュー「ROSE/ICKEⅥ」は、3時間36分に及んだ。今回のタイトルは「ヴィンディケーション（立証）」。アイクが30年来にわたって警告してきた人類奴隷化への道筋と、この2年間のコロナ騒動が茶番であるとの彼の主張が正しかったことを証明する機会にしたいとの思いが読み取れる。
『ロンドンリアル』が最初にアイクをインタビューしたのは2020年3月18日。続く同年4月6日放送の「ROSE/ICKEⅡ」は番組終了直後にユーチューブが動画を削除。フェイスブックやヴィメオ（Vimeo）なども続いた。さらにユーチューブは、それまでの『ロンドンリアル』の全ての動画を削除している。英国の公共放送BBCが同番組を「陰謀番組」と酷評すると、同年5月6日放送の「ROSE/ICKEⅢ」は130万人が同時視聴する、人類史上最大の生討論番組となった。
今回のアイクの主張の要点は以下の通り。
・この2年間、上位1％が底辺を抑圧する「ハンガーゲーム」社会が一気に現実化した。これまで自由の国と思われてきたカナダやオーストラリアなどがワクチン証明の必須化でファシスト国に転落した。
・コロナ時代に3つのグループができた。すなわち①ただ従う②おかしいと言いつつ従う③従わない――。戦略としては、②のグループを③のグループに入れていくことが必要。国際カルトの実現目標に協力しない人が十分な数になれば、もはや強制できない。
・都市封鎖（ロックダウン）は健康に良くない。経済面での思惑がある。IT企業に商機を生むだけでなく、独立した製造業者や小売業者をグローバル資本に依存させる。同時にAI技術への依存を深め、少数者による支配を強めていく。
・人工子宮が開発される一方、精子の数が致命的に減少している。これが続けば、人間同士による生殖が不可能に。
・ワクチン接種を条件に学校再開を認めているが、健康とは無関係。新型コロナワクチンは人の遺伝子を組み換えて、合成人間である「ヒューマン2.0」にする機能がある。
・人々の自由を奪うには、金欠状態にし、貪欲な１％のカルトに仕えさせること。ベーシックインカム（B.I）はその口実になる。最終的には1つの通貨をデジタル化し、現金は廃止する。
・反逆精神とは、批判的思考の精神。真の力はどこにあるのか。体制がわれわれに押し付けている力は、われわれが与えたものにすぎない。
・自尊心を高め、カルトの実現目標に協力しないこと。臆病になるのは、結果を気にするから。起きてもいない結果を気にせず、心の声に従おう。
・米国のトランプ支持者は奴隷化への道をいくらか戻した。これからわれわれが何をすべきか。トランプに力を託すことではない。そうした習慣が支配の源泉だから。
・中国は、人類奴隷化の青写真。米国は崩壊に向かっており、南側国境を開放しているのもわざと。両国ともカルトの持ち物である。
・コロナ時代は、これまでの国際カルト体制を覆す絶好の機会である。私は楽観視している。
注目すべきは、トランプについて言及しながら、彼を批判しなかったこと。2019~2020年4月刊行の『今知っておくべき重大なはかりごと』（ヒカルランド、原著は2017年上梓）では彼を「インチキ話の調達人」と形容し、「泥池から水を抜くのではなく、泥池を広げている」とやゆし、2021年7月刊行の『答え』第１巻［コロナ詐欺編］（同）でも彼を「政治役者の一方の操り人形」と突き放している。もっとも、今回も彼自身をたたえるわけではない上、支持者たちに自立を説いているのだが。
インタビューは3時間半を超える膨大な分量で、私の乏しい英語力ではとても2、3日で全訳できない。ご興味のある方は、直接ご視聴いただきたい。
■参考サイト
『ロンドンリアル』公式ホームページ
https://freedomplatform.tv/
by めい (2022-01-23 19:28)