ワクチン体制の綻び／要注意！オミクロン

ワクチン体制の綻（ほころ）びが見えてきています。一方、南アフリカのその後の推移を見ると、「オミクロンは軽症」と楽観視ばかりはしていられないようです。

①昨日の山形新聞。《ワクチンの2回接種か、検査の陰性証明のどちらかで飲食店やイベントの人数制限を緩和する制度だが、2回接種後も感染する事例が相次いでおり、現状の活用にはそぐわないと判断した。》

②強硬なワクチン体制を推し進めるマクロン大統領のフランスからのニュース。ワクチン接種で亡くなった企業家が、子や孫にかけていた保険金が、《実験的なワクチン接種で死に至るのは自殺と同じである》と見なされてもらえなかったというものです。裁判の結果は敗訴でした。日本でも「治験中のワクチンで何かあっても保険は効かない。その代わりの国の保障制度」といわれたことがありました。国はなかなか因果関係を認めようとしていないのはこれまでの例からはっきりしています。どうなるのか心配です。（元記事を翻訳して載せています。↓ ）

一方、「感染力は強いが、重症化はしない。普通の風邪以下」といわれ、私もそう思ってきたオミクロン株ですが、そうばかりも言っておれないかもしれないという警告が出ています。→「数ヶ月後に開くかもしれない「新たな」扉 ： オミクロン変異株は結構厄介かもしれないということを南アフリカの専門家の報告とドイツの論文から知る」（In Deep)

オミクロン発祥の南アフリカ共和国で、1ヶ月遅れで死者数が増加しているというのです。このことについてドイツの研究者が、感染する主要な受容体がこれまでの株とはまったく異なり、感染のずいぶんと後から症状や死亡事例が出る可能性があることを指摘しています。In Deepの記事は、こう締めています。《コロナに関しては、いまだに風邪やインフルエンザのような発熱や喉が痛いなどの「呼吸器感染症」的なとらえられ方がされることが多いようですが、実態はもともとまるで違うもので、少なくともデルタ株までは「血液と神経系の病気」でした。オミクロン株では、さらに変化したようです。事態は深化していくのかもしれません。／ そんな中で、また蔓延防止云々、緊急事態云々、マスクにワクチン…では、事態の混迷さを深化させるばかりです。／このあたりで一歩立ち止まり、「人の身体を健全にする」というのが感染症対策の基本だと認識する時期のような気はします。／マスク着用の「禁止」、ワクチンの即時停止、行動制限の禁止を含む本当に健全な感染症対策が打ち出されない限り、行くところまで行くように思います。／そして、コロナはすでに次の変異に向かっているはずです。》いろんな意味で、「戦い」の真っ只中を認識させられています。

*   *   *   *   *

フランスの弁護士、カルロ・アルベルト・ブルーサ。フェイスブック／パリ
生命保険会社、ワクチン死亡の補償を拒否

現在、ある爆発的な事件がSNSで熱く語られている。フランスで、パリの金持ちの年配の企業家が、コロナの注射が原因で死亡したと言われている。フランスでは、パリの裕福な老企業家がコロナ注射によって死亡したと言われています。この老企業家は、子供や孫のために数百万ドルの生命保険に加入していたと報道されています。
2022年1月14日12時30分配信

ワクチン接種が死因と医師や保険会社が認めているにもかかわらず、保険金の支払いを拒否している。理由は、コロナのジャブの副作用が知られており、公表されているからである。故人は自己責任で実験に参加したのだと主張している。Covid-19自体は、「重大な病気」に分類されない。

◆同社によれば、実験的なワクチン接種で死に至るのは自殺と同じである

保険会社は、「コロナ注射を含む実験的な薬や治療の使用は、保険契約から明示的に除外されている」として、遺族への支払い拒否を正当化したのである。その後、遺族が保険会社を相手に訴訟を起こしたが、失敗に終わっている。

裁判所は、その判決を次のように正当化したとされている。実験用ワクチンの副作用は公表されており、故人が自発的にワクチンを摂取した際に何も知らなかったと主張することはできない」「実験用ワクチンの副作用は公表されており、故人が自発的にワクチンを摂取した際に何も知らなかったと主張することはできない」「実験用ワクチンの副作用は公表されていない。フランスにはワクチン接種を強制するような法律も命令もない。したがって、彼の死は本質的に自殺である」。自殺は最初から保険の対象外であるため、保険側は譲らない。

◆スキャンダラスな判決：致命的なリスクを冒すことは法律上自殺となる

"死亡を含む副作用が発表されていることから、無害であることが証明されていない第3相実験への参加を、契約の対象外である致命的なリスクを自発的に負うことと法的に見なし、自殺と認定した保険会社の分類を認めるものです。遺族は控訴している。しかし、保険会社の抗弁は、この公に知られた致命的なリスクは、顧客に通知され、義務や強制を受けることなく自発的に死のリスクを負うことに同意していることから、法的には自殺とみなされ、契約上正当な理由があると認められています。"

◆驚くには値しない。主要メディアは沈黙

この事件は、フランスの主要メディアではまだ報じられていない。この事件は、家族の弁護士であるカルロ・アルベルト・ブルーサがソーシャルメディアで発表したものである。残念ながら、出典や裁判記録は記載されていないため、現時点では真偽のほどは不明だが、保険会社が認めたジャブのリスクに関する警告は他にも出ている。米国では、米国生命保険会社評議会（ACLI）が不払いの報告を否定しています。

◆検閲

ここ数ヶ月、フランスのソーシャルネットワークFacebookでは、多くの反ワクチングループが突然の不当な閉鎖の犠牲になっており、特にBrusaとDidier Raoult教授のサポートグループがその例である。後者は、ワクチンやヒドロキシクロロキンに関する立場や、マクロン政権による疫病の不始末を批判する立場から、しばしば批判を浴びてきた。

昨年末、ディディエ・ラウルの主要な支援グループは、ソーシャルネットワーク上での動員や代替メディアでの大規模なリレーにより、再活性化する前に活動を停止していた。11月27日には、ブルサの教師支援グループが停止された。31万人を下らない会員数を誇る、2020年3月に作られたこのグループは、子供たちのマスク着用に関するブルーサの苦情を共有したために閉鎖された。パリの弁護士と彼の団体Réaction-19は、「陰謀」を広めたとして非難された。

◆ワクチンによる保険会社の世界的な困難

保険金請求の増加により、保険会社が倒産を避けるために積み立てている資本が侵食されると、保険数理人は警告している。注目すべきは、高齢者は生命保険に加入していないため、若い顧客からの保険金請求が多いということだ。保険会社は、過労死が増加すると予想しているという。

アレックス・ベレンソンによれば、カナダのデータから判断して、この予防接種による傷害死亡のリスクは例外的に高いとのことである。

保険ブローカーのハウデンによれば、世界的に生命保険業界は、2020年通年の35億ドルに対し、2021年1～9月の保険金請求が55億ドルと報告されているので、ワクチン関連の死亡に対する支払い拒否は驚くことではないだろう。

オランダの保険会社エイゴンは、事業の3分の2を米国で行っており、第3四半期の米国での保険金請求額は1億1100万ドルで、前年同期の3100万ドルから増加したと発表した。

ワクチンによる死亡事故は保険会社の保険料引き上げを余儀なくされる可能性があり、財政難のためワクチン未接種者を罰する意向を示すところもある。

www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳しました。

コメント 1

コロナ第6波の重症者増加ペースは過去の波に匹敵と判明！ 高齢者の感染拡大でさらに加速
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/300678
2022/02/01　日刊ゲンダイ

　　　* * * * *

第6波の重症者数はどこまで増えるのか。第5波までを見る限り、感染者の増加に遅れて重症者が増えている。

　実際、第4波では新規感染者数の最多から遅れて18日後、第5波では15日後に重症者数のピークを迎えている。

　第6波の感染ピークは2月上旬から3月上旬とされているが、そこから2～3週間、重症者数はピークに向かって増え続ける恐れがある。この先、過去最多の重症者数2223人（昨年9月4日）を上回ってもおかしくない。

・・・・・・・

「オミクロン株は軽症」との先入観は捨てた方がいい。

　


by めい (2022-02-01 13:57)