【承前】「これほどの大事件」とは

米大統領選について毎日書こう書こうと思いながら、日々の展開に区切りをつけられなくてつくれなかった「備忘録No.11」、昨日詩吟の日なので、裏面はまだ中途のままですが、とりあえずつくってみました。家の前のボックスに入れておきます。

ネット以外の人にも読んでもらうので、昨日の記事の「恐るべき凶悪犯罪」「これほどの大事件」についてサラっとですが、「◆おぞましき凶悪犯罪」と題して書きました。

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◎米大統領選後のアメリカの現状をどう理解するか
　11月の大統領選挙以後もずっとアメリカの動きを追ってきました。不正選挙の問題が焦点だったはずが、その射程はどんどん深く広くなり、日々進む展開を追っていると、どこで区切りをつけていいかわからないまま10日以上も過ぎてしまいました。そうしたところで迎えた2月1日の朝、副島隆彦氏の文章を読みました。私が漠然と思っていたところを明解に断定してくれる内容でした。すぐ私の備忘録ブログ「移ろうままに」に書きとどめました。まずその文章から始めます。
◆「地球の歴史（人類史）が逆回転を始めた」（副島隆彦）

（略：昨日の記事前文https://oshosina2.blog.ss-blog.jp/2021-02-01）

◆おぞましき凶悪犯罪
　「これほどの大事件」とはいったい何のことを言っているのかわからないと思います。ブログにはあえて書きませんでした。わかる人にはわかるし、わからない人は自分で調べて気づいてほしい、と思ったからです。人から教えられたのでは「そんなバカな。あり得ない」となってしまうからです。少しずつ少しずつでなければとてもいっぺんに納得できることではないからです。私がそうでした。サラっとだけ書いておきます。
　世界中で年間何十万人とも何百万人ともいわれる赤ちゃんが行方不明になっているのだそうです。その赤ん坊はどこに消えるのか、という問題です。それ以上は書くことがはばかられますので書きません。これから小耳にはさむ機会が増えてくることと思います。陰でコソコソ語られてきたことでした。それが今公然と語られ、トランプが命がけでその一掃に向けて闘っていることがわかってきつつある、それが「これほどの大事件」の内容です。副島氏は言います。《大きな真実を知ってしまった者たちに対して、「陰謀論を信じる愚かな人たち」というレッテル貼りも、もう通用しなくなった。》　コソコソ語られた真実をネットを通して世界中の人が知ることで、「秘密」が「秘密」でなくなって「公然の事実」になりつつあるのが今なのです。
　では、その「秘密」の保持者とは誰だったのかが問題です。それが、世界の「エスタブリッシュメント（社会的支配階級）」と言われる人たちだったから「大事件」なのです。具体的にはアメリカ政治の中枢からマスコミ上層、ハリウッドの有名俳優たち、さらにはヨーロッパの王室からカトリック総本山のバチカンにまで及んでいます。日本も無縁ではないと言われています。
　この問題が大きく露わになったのは、2019年に慈善富豪家として著名なエブスタインという人物が、10代少女らへの性的虐待で逮捕され、裁判開始前に自殺した事件によってでした。エブスタインは小児性愛を目的とする島を持ち、その島に運ぶ自家用機の搭乗者名簿もありました。その名簿から、小児性愛者とおぼしきそうそうたるメンバーが明らかになったのでした。エブスタイン自殺は口封じではないかと言われていましたが、実は生きていて司法取引に応じ、知っている全てを語っているとも言われます。クリントン元大統領も常連だったそうです。これ以上語るに憚られる実態が証拠写真付きで世界中に知れ渡っています。極刑に値する内容で、すでに処刑済みの人も多くいると言われています。

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　以上の「凶悪事件」問題と並行して、「通貨改革」という、これも世の中を根底から変える問題があります。「トランプ革命」の革命たる所以です。それを理解するには、半世紀前のケネディ大統領暗殺までさかのぼらねばなりません。
◆トランプ大統領の意義
　4年前トランプ大統領登場の背景を考えると、なぜケネディ大統領は暗殺されたかを考えねばなりません。それにはアメリカの通貨（お金）発行の仕組みの理解が必要です。アメリカ合衆国はお金の全くないところで、民間から借金するところから始まりました。その民間というのがFRB（連邦準備制度）とよばれるアメリカ合衆国の中央銀行です。FRBは国の借金（国債）に応じて通貨を発行します。その通貨によって国の財政が運営され、また国民の経済活動が行われます。借金には利息がつきます。国は国民に働いてもらうことで税金を集め、利息を加えて借金を返済しなければなりません。FRBは太っていく一方です。それを所有支配してきたのが、ロックフェラー、ロスチャイルドといった金融資本です。ケネディは国民の働きである税金がどんどん民間富裕者に吸い取られる仕組みを見直し、国が直接お金を発行する仕組みに変えようとして殺されたのです。リンカーンが殺されたのも同じ理由でした。金の力は絶大です。金を中心に大きな勢力が育ちます。表の政府に対して、見えないところで権力を行使する勢力は、ディープステート（DS）とよばれます。ケネディ暗殺に直面して、なんとか DS勢力に対抗しなければならないと密かに動き出したのが愛国的軍人の有志たち300人と言われます。その流れの中でのトランプ擁立だったのです。対立候補はヒラリーでした。ヒラリーは夫のクリントンと共にDSの中心的人物です。勝つつもりの選挙に油断があったのか大番狂わせ、国民の絶大な人気を集めたトランプが大統領になります。それまでコソコソとしか語れなかったDSを表に出したのはトランプです。DSはほとんどのマスコミを握って世論を操作しています。マスコミだけでなく、今回はユーチューブやツイッターやフェイスブックといったSNSもDS側で露骨なトランプ封じをやりました。トランプ4年間の功績については後述しますが、マスコミはトランプを決してまともに評価しようとはしません。それでもアメリカ国民はトランプのすごさを、現実の政治の変化から体感できますが、日本人はマスコミ報道そのまま真に受けるので、今もって「トランプ支持」と言うとまるで変人扱いです。
◆合衆国破産→共和国成立（米ドル体制の終焉）
　アメリカが抱える負債は表向き日本円で3,000兆円、隠れ負債も含めるとその6倍の1.8京円とも言われます。4年間大統領として国家を運営してきたトランプには、「アメリカ合衆国は、いずれ破産するしかない」と分っています。そこで言われているのが、トランプは借金を抱えたアメリカ合衆国はバイデンに任せて、自分は新しい国America Republic（アメリカ共和国）をつくってそこの大統領になるというものです。これまでアメリカの通貨を発行してきた「闇の政府」への借金もチャラになります。国債の利息も不要になるので所得税はなくなるそうです。金本位制に移行することで、「お金」はモノに裏付けられた実質価値を取り戻します。
　そうなったときの日本への影響といえば、日本が買い込んだアメリカ国債約1,600兆円が吹っ飛びます。元から返してもらえる当てもないままアメリカに貢がされたお金が、やっぱりパーになったと割り切らねばなりません。ちなみに日本の国債残高は1,000兆円を超していますが、日本は日本銀行による通貨（紙幣）発行なので、日本政府と日本銀行の間で相殺できます。民間が通貨発行権を握るアメリカのような心配は不要です。
　トランプは企業経営者として3度の破産を乗り切ってきているそうです。ネットに思わず笑ってしまった傑作なトランプ評がありました。《四年前に着任して帳簿を見て、駄目だこりゃ、タイミング見て計画倒産一択だわと思った筈で、そんな時にわざわざ不正選挙までして踏み倒しの矢面に立って殴られ屋をやりたいと飛んで火に入る冬の馬鹿が挑戦してきてくれた訳で、最初は不正選挙に腹も立ったと思うが三ヶ月もやっているうちにピコーンと閃いて、悲劇の大統領としてトンズラするのもありかもー、馬鹿がサンドバッグに手を挙げてくれて計画倒産と新会社発足やり易くなったかもーとトランプが思っていても不思議でない位の破産のスペシャリストなのは確かである。》（ポスト英米時代http://www.asyura2.com/21/cult30/msg/354.html）
（まだつづきます。）