コメが家計の「救世主」に！

田中宇氏の「米連銀はQEやめてない。それでもドル崩壊するのか？（会員版）」にこうあった。《元米連銀・現クレディスイスのアナリストであるゾルタン・ポズサーが開戦直後に表明した「世界は米欧側がインフレと金利高でドルが基軸通貨としての地位を失い、代わりに露中など非米諸国が持つコモディティに裏打ちされた人民元や金地金など複数の基軸通貨が併用されるブレトンウッズ３の体制になっていく」という予測がよく言及されている。ブレトンウッズの１は、194４年のブレトンウッズ会議から1972年のニクソンショック（金ドル交換停止）までのドルの金本位制。２は、それからウクライナ戦争開始までの、米国債を頂点とする（金融界の）内側の通貨（inside money）の時代（債券金融システム）。これからの３は、金地金などコモディティ（金融界の外側の通貨、outside money）に裏打ちされた時代になる、とポズサーは予測している。》これが大きな時代の流れだ。2から3へ移ろうとしている今、ここにMMT（現代貨幣理論）が入ってくる。どんどん印刷すれば金はいくらでも増やせるのが2の体制。《QE（金融緩和）がずっと続くなら、いくらインフレになっても金融崩壊は起こらない。今後のインフレの激化を受けて米政界が連銀にさらに圧力をかけてウソQEをやめさせるなら金融崩壊の可能性が再燃するが、ロシアに負けぬようインフレを無視してQEを続けるのが良いという話に転換するなら、QEをやめる策自体が雲散霧消する。ドルや米覇権は意外とまだ延命するかもしれない。》←今ここ。

しかし、その一方で間違いなく進んでいるのが、食糧危機とエネルギー危機。《”食料危機とエネルギー危機が同時に襲来した”→『小麦価格高騰、コメが家計の「救世主」に！ 大半が国産、自給率向上 食料安全保障のカギに》（三橋貴明オフィシャルブログ　↓転載）

食べないでもすむ生き方を頭に置いてもいい。→飯山一郎師いわく、《太陽凝視はまさにスピリチュアルな世界。科学的な裏付けのある、上っ面ではない本物のスピリチュアリティが、これからの時代の最先端を行くであろうし、今後の役割はとても重要だと思いますね。》（https://oshosina.blog.ss-blog.jp/2014-02-04）

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”食料危機とエネルギー危機が同時に襲来した”

　これから、食糧危機が始まる。ではありません。食糧危機は、すでに始まっています。
　元々、コロナ禍で食料（特に穀物）価格が上昇していたところに、ロシア・ウクライナ戦争勃発。 

　ロシアとウクライナは、二か国で世界の小麦輸出の三割を占めます。２０２２年３月８日、シカゴの小麦先物相場は２００８年の食料危機時を超え、最高値に達しました。
　今後、ウクライナで作付けが困難となると・・・・。
　ちなみに、日本は小麦をアメリカやカナダ、オーストラリアから買っているから大丈夫。

　という話は成立しません。

　ウクライナから小麦を買えない国々は、当然、米加豪から調達しようとします。ウクライナの代替国に買いが殺到し、食料「争奪戦」となり、日本は買い負けることになります。

　また、日本は化学肥料原料のリン、カリウムが１００％輸入依存です。原料の調達が中国の輸出抑制で困難になりつつあったタイミングで、中国と並ぶ生産国のロシアがウクライナ侵略。今後の調達の見通しに、暗雲が立ち込めています。
　
【日本のインフレ率（対前年比％）の推移】

http://mtdata.jp/data_78.html#CPIFeb22

　日本の２月のインフレ率は、ＣＰＩ（消費者物価指数※食料やエネルギーを含みます）が対前年比＋０．９％、それに対し、コアコアＣＰＩ（食料、エネルギーを除きます）が対前年比▲１．８％でした。
　ＣＰＩとコアコアＣＰＩの乖離は、二十一世紀最大の２．７％に達しています。これは、２００８年（資源バブル＋食糧危機）時を上回っています。（この乖離に名前を付けたいので、アイデアがあったらコメント欄に書き込んでください）
　つまりは、何が起きているのか。
　輸入物価上昇の影響で、食料、エネルギー価格が上昇。全体のインフレ率を押し上げている。

　ただし、相変わらず実質賃金は低迷しているため、国民は「食料とエネルギー」という必需品価格の上昇で可処分所得が減り、それら以外の支出を切り詰めている。結果、コアコアＣＰＩが大きくマイナスになっている。

　そして、ここが重要ですが、この現象（ＣＰＩとコアコアＣＰＩの乖離が拡大していく）は、今後、さらにひどくなるという点です。

『小麦価格高騰、コメが家計の「救世主」に！ 大半が国産、自給率向上 食料安全保障のカギに
　穀倉地帯のロシアとウクライナの紛争で、小麦価格が高騰している。麺類やパンなど食料品価格がさらに値上がりして家計を圧迫する懸念が強まるなか、脚光を浴びつつあるのがコメだ。大半が国産のコメの消費を増やせば自給率向上にもつながり、食料安全保障のカギを握るかもしれない。
　米農務省は３月の農産品の需給見通しで、２０２１～２２年度の世界の小麦輸出量が２億３１１万トンと、２月時点より３５８万トン（２％）減ると発表した。ロシアは侵攻や経済制裁の影響で船舶輸送が難しくなるとして３００万トン減の３２００万トンを見込み、世界シェアは１６％に低下。ウクライナは２４００万トンから２０００万トンに引き下げ、シェアは１０％。両国で世界の３割弱を占める。
　日本は両国からの輸入はほとんどないとみられるが、輸出減は相場上昇につながる。
　第一生命経済研究所の永濱利廣首席エコノミストによると、政府の小麦売り渡し価格は４月の改定で１６％、１０月の改定で４割以上の上昇となる可能性があり、１年程度の時差を経て食料品価格に反映されるという。
　永濱氏は「来年にかけて家計の食料費の負担は年間２万円程度増える可能性があり、菓子やパン、麺などを気軽に楽しめなくなるかもしれない」と指摘する。（後略）』

　食料価格とエネルギー価格の上昇は、マズローの欲求段階説における「生存の欲求」「安全の欲求」にかかわる部分です。長期的に、日本は食料自給率とエネルギー自給率を高めていかなければなりませんが、短期的には、
◇　ガソリン税廃止（少なくともトリガー条項凍結解除）
◇　原発再稼働
◇　米の販売価格（一俵７千円）と生産価格（一俵１万５千円）の差額を政府が補填する
　最低でも、上記の政策が必要です。さもなければ、我々はエネルギー価格上昇により可処分所得を減らされ、さらには「飢える」ことになります。