「副島隆彦の学問道場」の重掲板、副島氏が「アメリカ人だからこそ言いたい、この大統領選挙には納得できない」というアメリカの政治学者ロバーツ・D・エルドリッヂ氏の論考を紹介してくれています。こういう言説を「
真実の言論の爆弾」として高く評価しています。 その一方で副島氏は、《毎日どんどん、入ってくる、情報を、一本 １秒どころか、０．５秒で処理して、どんどん消してゆく》という若い人に対して《「ああ、あれね」「ああ、これね。知っているよ、僕はー」と、すぐに言うな。ちょっとは考えながら、我慢して文章を読みなさい。》と言ってを窘（たしな）めています。じっくり読まねばならないと思う文章はここに移して読まないと理解できない自分を「飲み込み悪い（理解が遅い=頭が悪い）」とばかり思っていましたが、私の手法はそれはそれなりに良かったのかなと思ったところでした。
及川幸久氏の『伝え方の魔術』が昨日届きました。及川氏は私にとって、安心して見れるユーチューバーで大事な情報源のひとりです。私のこのブログ、自分のための備忘録として始めたブログですが、そうばかりは言っておれないと思い始めたところで、及川氏のアドバイスはいろいろ役に立ちそうです。なんども読み返して、線を引いたり書き込みしたりして《この本を自分だけの一冊にアップデートしてください。》とあります。及川氏の人柄が伝わってくる本です。 * * * * *
[2985]始まったコロナ・ワクチン接種のこと。それから優れた文、一本を載せる。投稿者：副島隆彦投稿日：2021-02-20 09:04:03副島隆彦です。今日は、２０２１年２月２０日（土）です。 私たちは、皆で手分けして、２月１２日に、政府の許可が出たらしい、ワクチン会社のファイザーや、アストラゼネカ社の コロナウイルスへの ワクチンの、効き目の無さと、副作用などの危険性を、皆で調べて情報を集めましょう。私、副島隆彦は、このワクチンのことは何も知らない。関心もあまりない。 それでも、私の頭脳で、ピンと来て、気づいていることが、１つだけある。それは、自民党支持の 保守の人たちでも、あるいは、いつもいつも、何があっても、自分はとにかく体制派（なぜなら、自分が損をしたくないから）、という生来、愚劣な人間たちでも。 彼らでも、ワクチンを、自ら進んで打ちたい（接種したい）、と 思う人は、ほとんどいないだろう、ということだ。誰が進んで、人体実験の材料になりたいものか。 ディープ・ステイトの一部である、スイス（本当は資本はアメリカ）の、強欲な巨大製薬 （こいつらの儲けの手段に、世界人類がされるだけなのだ） の手先になっている、奇っ怪な医師たち 実験の資料、稽古台のになりたいはずはない。私たちは、ここのところを目指して、真実の言論の爆弾を投げないといけない。 さて、以下に載せるのは、アメリカの大統領選挙での選挙不正の事実についての、極めて、優れた文章だ。このような鋭利で冷静な文章を書ける人間を一流の知識人という。 以下の文は、講談社が出している週刊現代の ネット版である、現代ビジネス に載った、アメリカの大学教授の文だ。 この ロバート・D・エルドリッヂ（政治学者） という人は、本当に優れた文章を書く人だ。こういう頭のいい人がアメリカ人にいる。この人はトランプ支持者ではない。このことが、文章の冷静さを保証している。 カッカした頭で書く文は、私、副島隆彦の文もそうだが、対立者たちの 頭に届かない。「そうかなあ。違うんじゃないの 」と言われて、切り捨てられる。 以下の文がどう優れているかは、各自、しっかりと文を読んで、痺（しび）れを切らさないで、少しは、我慢して、じっくりと長文の 記事を読む、ということを、しなさい。 今のスマホ人間たちは、SNSのフォロワー登録 で、毎日どんどん、入ってくる、情報を、一本 １秒どころか、０．５秒で処理して、どんどん消してゆくのだそうだ。それが、賢い人間のすることか。そうではないのだぞ。と、私は、窘（たしな）めます。 折角（せっかく）、学問道場に寄って来て、「何か、いいことが書いてないかなあ」と、来ているのだから。 ちょっとは立ち止まって、静かに自分の頭で、考える、ということもしなさい。「０．５秒人間」は、自分が、大変、情報処理の速度の早い、頭のいい人間だ、と思っているだろう。ちがう。お前は、アホだ。どうせ、まわりからの、こいつは、アホだ。と思われているだろう。このことに気づきなさい。「そんなこと言ったって、オレは仕事で、忙しいんだ」は、理由にならない。 以下の文を、きちんとゆっくり読んで。これは、しっかりした英文の硬質（こうしつ）の立派な翻訳文だ。だから、それを、自分の脳は、理解できるかどうか、自分で、自分を試験（テスト）しなさい。そのための、大変な名文だ。「ああ、あれね」「ああ、これね。知っているよ、僕はー」と、すぐに言うな。ちょっとは考えながら、我慢して文章を読みなさい。 私、副島隆彦が、ここまで言うだけの、優れた、冷静な文だと、保証する、と言っているのだから、読みなさい。最後まで、読めないで、「ダメだ、こりゃ」と、飛ばしたら。やっぱりお前は、アホだからな、いいか。 副島隆彦記（転載貼り付け始め）◯「 アメリカ人だからこそ言いたい、この大統領選挙には納得できない 」2021年2/14(日) ロバート・D・エルドリッヂ（政治学者） 現代ビジネス （これは講談社の 週間現代 の ネット版） https://gendai.ismedia.jp/articles/-/80172 ◆バイデン支持者も信じていない
最近の世論調査によれば、ドナルド・トランプの支持者の75％は、ジョー・バイデンが昨年11月の米大統領選挙で正式に選出されたと信じていない。この結果を聞いて、読者の皆さんは驚かないはずだ。落選した候補の支持者が調査の対象なのだから。
しかし、バイデン支持者の33％もがバイデンが勝ったと思っていないという結果には、びっくりするだろう。つまり、支持した候補が勝利したにもかかわらず、本当に勝ったと思っていないという驚くべき結果だ。 そこまで、今回の大統領選挙は、不真面目な結果で終わった。
アメリカの政党に所属せず、有権者として客観的に候補を評価した上で投票行動を行う筆者は、今回の大統領選挙に対して一市民として大変恥ずかしく、残念に思っている。誇れるアメリカの民主政治、フェアプレイの考え方はどこに消えたのか。 選挙で不正がなかったと言う人々はいるが、それは非常に納得できない主張だ。はっきり言って怪しい。
不正の否定を繰り返すことによって、「あったこと」(不正)は「なかったこと」になっているが、果たしてそうだろうか。 まず、その否定を信じるためには、投票期間中やその後の私たちの目そのものを疑わなければならない。世界の人々は、多くの映像を観て、選挙不正の目撃者たちの証言を読んでいた。
だが、それでも不正は一切なかったと信じろと言っているのと同じだ。不正がなかったという決まり文句を素直に信じなかったら、「陰謀論者」や「負け惜しみだ」をいう「トランプ支持者」だと批判される。
だが、決してそうではない。 筆者はトランプの支持者ではない。2016年、そして2020年のそれぞれの大統領選に、共和党のトランプ候補や民主党の候補らに票を入れず、第3の政党に入れた。無所属だから、2大政党に忠誠がなく、自由に分析、投票、発言できる立場を大切にしている。
だからこそ、公平、公正な選挙を一有権者として行ってほしい。今回は、憲法に定めている選挙権が著しく損なわれる不正があった。
◆メディアこそ疑わしい
不正を疑わないといけない2つ目の理由は、4年前の大統領選挙で民主党のヒラリー・クリントン候補が負けた原因として、民主党が「ロシアの介入」を指摘し、その後も「ロシア疑惑」が普及し、メディア、政界はそればかり言い続けていた。
だとすれば、それこそが「陰謀」だ。投票制度が安全かどうかを確認するために、一有権者である私はこのことを、政府は調べるべきだと思っていた。 しかし、ヒラリー候補が負けた理由はロシアの介入ではなく、彼女がアメリカで最も嫌われた人の1人だから、だった。簡単な理由だが、反省せず、責任転換をしたに過ぎない。
その民主党は、昨年になってからも、「投票制度は危ない」、「ロシアが介入するかもしれない」という煽りを、投票日の前日の11月2日まで一貫して主張していた。
ところが、投票日の翌日の4日、バイデンが勝ったという報道になると、その主張は突然なくなった。昨日まで不正があり、安全ではない制度が、なぜ、自分の候補が勝つと、いきなりセーフなのか理解できない。その時の民主党の不真面目さ、一貫性の無さに正直、驚いた。
だが、私がもっと驚いているのは、同じ主張を繰り返していたメディアが突然言わなくなったことだ。メディアこそ、まず疑問を持ち、調べるべきだった。 メディアの仕事はプロパガンダではなく、公平に、客観的に状況をみて、可能な限り正確に取材し、調査して報道することだ。
だが、アメリカのマス・メディア、特に、民主党に近いメディアはその機能を放棄し、自分たちを望んでいる候補、自分たちに有利な情報や結果などしか紹介しない。だから、アメリカでは、メディアへの信頼度が極力に低く、「メディアは国民の敵」とまで言われている。
◆メディアと民主党の癒着
メディアが民主党に近いのには、様々な理由がある。 一般的に、「リベラル」であるためイデオロギー的にほぼ一緒だというのだが、それは表面だけだ。
もっと怪しむべきは、民主党の幹部とメディアの中心的なメンバーは、親戚(兄弟、親子、従妹)や夫婦関係にあることだ。これは不思議ではない。ワシントンは小さい町であり、同じパーティーや集まりに参加し、同じ店で食事している。しかし、それの関係はほとんど明かさず、報道をしているのは、ルール違反と私は思う。取材先、調査先との関係を明らかにすべきである。
同様に、民主党とメディアは癒着（ゆちゃく）関係があるといえるのは、民主党政権が終わると、政権関係者は番組のコメンテーターか司会としてメディア界に入る。そして民主党政権が誕生すると、メディア界から政権に「復帰」するという「回転（リヴォルビング）ドア」があることだ。
共和党と、例えば保守系と言われているFoxNewsにもその関係もあるが、民主党系のメディアの例が圧倒的に多い。 今のホワイトハウス報道官のジェン・サキは、「Circle back(あとで調べてまた連絡します)」という質問への回答にならない返事をすることで、批判を受けている。
ジェン・サキも、バラック・オバマ政権で大統領府報道部長を終えた2017年1月の翌2月から、CNNの評論家として2020年秋までつとめた。その後、バイデン政権移行チームのメンバーとなって、今年1月からホワイトハウス報道官となった。
その背景があるため、自分はCNNで公平かつ客観的にトランプ政権を分析していたか、それとも、政治立場の延長でいかにオバマ政権の業績が偉大だったか、自分の仕事はいかに良かったか、の弁解を繰り返したが、その評価は読者の判断に委ねる。
CNNとサキ氏の関係で言えば、もう1つの怪しいことがある。彼女がメンバーであったバイデン政権移行チームは、選挙結果がまだはっきりしていない 11月末に、次期政権の広報関係者の人事を発表し、CNNは「全ては女性」というアイデンティティ・ポリティックスを意識した見出しで絶賛した。
だが、サキ氏がCNNのコメンテーターであったことは、放送やネットの記事は一切触れていない。つまり、その関係を隠していた。
◆独占はクリントンのおかげ
それはまだ可愛い話だが、CNNに関してもっと怖い話がある。去る秋、同社編集委員会の音声が流出され、そのなかでジェフ・ザッカ―社長が幹部に対してトランプにとって不利な報道をするよう指示したことが明らかになっている。でもその記事はCNNのウェブサイトには出ておらず、サーチエンジンにはCNN以外のリンクしか見つかれない。情報操作そのものだ。
CNNだけではない。中でもCNNがかなり酷（ひど）い。読者は記憶に新しいはずだが、2016年の大統領候補討論会の際、CNNのコメンテーターであるドナ・ブラジルは、ヒラリー・クリントン候補に事前に何回か質問内容を渡したことが大スキャンダルになり、（DNC、民主党全国委員会の委員長を）解任されるきっかけになった。コメンテーターをしながら、政党の幹事長にあたる民主党全国委員会の臨時委員長を務めていた。
事前に質問をもらうのは、民主党の候補者のみならず、バイデン政権もそうしているとの報道がある。ホワイトハウスは、自らに近いメディアの関係者に「タフな質問」について事前に問い合わせている。アメリカのメディアは政府に対するチェック機能は果たしていない。むしろプロパガンダを手伝っている。
メディアはなぜそこまで民主党と融着関係があるのか。ウィリアム・クリントン政権の時、メディアの独占禁止法を緩和して、およそ50社が6社再編され、全国各地のニュースが似たようなものになった。同系列の各新聞・ラジオ・放送局の原稿は同じとなり、情報操作によってコンセントを形成しやすくなった。ニュースより利益を重視するこの6社はクリントン政権、即ち民主党に恩がある。
今後、怖いのは、このメディアとSNSやIT企業が、「情報同盟」を結んで、スキャンダルや選挙不正などの不都合な真実が取り上げず、批判をできないように、バイデン政権を保護することだ。 このことは既に始まっている。ジョージ・オーウェルが書いた著名な「1984」は現実になっている。しかも、アメリカで。 おお、アメリカよ！
◆検閲 censorship が広がっている
特に警戒が必要なのは、グーグルとフェイスブックが、アメリカの政治・社会・経済情報の7割から8割を握っているという事実だ。つまり国民が得ているほとんどの情報はその2社からきている。昨年から明確になっているが、この2社は、国民が何をみるか、何を見ないかを勝手に、しかも不透明な形で判断し、気に入らない内容を削除している。
基準は曖昧なだけではなく、一貫性がない。断言できるのは、これは明らかに政治的な理由で使われている。 先月、Twitter社の共同創業者のジャック・ドーシー氏が社員に対して「トランプ大統領のアカウントの削除は第一歩に過ぎない」と述べたテレビ会議の画像が流出した。一企業が米国大統領よりも力があるという事実を世界に知らせた。他社もそれに合わせて次々にトランプやその支持者を続々と削除した。
ところで、ニューヨーク市の市長になりたいとしているドーシーは、民主党予備選に介入してバイデンへの協力を他候補者たちに指示したオバマ元大統領と親しい。また以前に、ドーシー社長はタイム誌の表紙に掲載されたことがある。タイム誌のオーナーは、オバマ大統領の後継者になっていたヒラリー・クリントン候補に政治献金をしている人だ。
検閲は良いものではない、そして危険だ。気に入らない発言があれば、異なる見解や反論で戦えばいい。もちろん、暴力を呼びかけるものは言論の自由の対象にならないので、削除していいが、検閲ではなく、既存の法律を使って対処できる。だけど、この半年、アメリカでの動きをみてきたように、その次元ではなく、完全に選挙に有利、政治的な理由で行われている。
筆者は、検閲が政治弾圧より悪いと思っている。なぜなら、言論の自由があれば、政治弾圧に対抗できるが、言論の自由が先に無くなったら、政治弾圧に対抗できない。
今、アメリカでは、政治弾圧をする前に、言論の自由を奪おうとする極めて巧みのある戦術を使っている。日本や世界がこうならないように祈っている。
SNSやIT企業は、異なる意見のある人々をブロックしたり、アプリケーションの使用禁止をしたりをしているのが、イデオロギーや政治支配の理由だけではない。市場を独占したいからだ。ということは、アメリカが大事にしてきた言論の自由や民主主義をキャンセルするだけでは、自由市場(独占禁止)の理念も捨てている。
◆詐欺でできている政党
さて、最後の不正があった理由であるが、民主党には不正をする長くて深い歴史があり、詐欺でできている政党だと、私はみている。 私だけではなく、2016年の予備選の時でニューヨーク市に行った不正に対して、同州の裁判もそう判決している。
ようするに、不正をしないと勝てない政党である。これは今年の予備選でもよく見られたが、本選で不正がなかったと果たして断言できるとはとても思わない。
以上の事実や解説を信じるかどうか読者次第だが、日本国民の皆さんにぜひともその深刻さをより理解してほしい。
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦拝