ファイザー社元副社長：「ワクチンは必要ない」「パンデミックは事実上終わった
ファイザーの元副社長兼アレルギー・呼吸器系のチーフサイエンティストであるマイク・イードン博士は、世界共通のワクチンを求める動きには「悪の匂い」があり、「......強力に反対する」と述べています。
Mon Nov 23, 2020 - 11:09 am EST
2020年11月23日（ライフサイトニュース） - ファイザー製薬がCOVID-19ワクチンを間もなく発売すると発表して話題になったが、同社の元副社長兼チーフサイエンティストが、COVID-19パンデミックを終息させるためのワクチンの必要性をきっぱりと否定した。
最近の記事では、「30年以上にわたって世界最大の製薬会社で新しい（アレルギーや呼吸器系の）医薬品の研究をリードし」、「この分野で最も上級の研究職」としてファイザーを退職したマイケル・イェードン博士がこう書いています。
「パンデミックを消滅させるためのワクチンの必要性は全くありません。ワクチンについてこのような無意味な話は聞いたことがありません。病気のリスクがない人にワクチンを打つことはありません。また、健康な何百万人もの人々を対象に、人体実験を行っていないワクチンを接種しようとすることもありません。
この英国人のコメントは、緊急時に中央政府に助言を与える英国政府機関であるScientific Advisor Group for Emergencies (SAGE／緊急時に英政府に助言する科学顧問グループ)に対する包括的な批判の最後に掲載されています。SAGEは、COVID-19ウイルスへの対応として最近実施されたものを含め、英国における公共の場でのロックダウン政策を決定する上で重要な役割を果たしています。
イードンは、SAGEには「臨床免疫学者が一人もいない」という、自分たちが取り組んでいる分野の本質的な専門性が欠けていることを指摘した上で、彼らが前提としている2つの根本的な誤りを強調しています。それが原因で、全体的な結論が根本的に狂い、「この7ヶ月ほどの間、人々を拷問にかけた」という結果になっています。
◆第一の根本的な誤り 100%の感受性という "馬鹿げた "前提条件SAGE社が行っている最初の誤った仮定は、"100％の人口がウイルスに感染しやすく、既存の免疫は存在しない "というものです。SARS-CoV-2は確かに新型だが、コロナウイルスはそうではないからだ。祖先を持たないウイルス』など存在しないのだから」と述べている。実際、少なくとも「英国やその他の地域で自由に流通している、風邪を誘発する4つの常在コロナウイルス」が存在すると指摘している。過去にこれらの常在コロナウイルスの1つ以上に感染したことのある人は、それらのウイルスだけでなく、近縁種のウイルスに対しても、長期間にわたって強固なT細胞免疫を持っている。SARS-CoV-2はそのような近縁種のウイルスの1つです。"Yeadon博士は、「このようなクロスオーバー(交差免疫)を予想しないということは、...使用できるだけの信頼性のあるモデルを構築するために必要な理解が不足していることを示している」と述べ、SAGEの能力不足について改めて強調しています。
さらに、COVID-19の「症例」を検出するために使用される一般的なPCR検査では、これらの一般的な風邪用コロナウイルスに感染している場合に陽性となる可能性があり、この検査の信頼性は非常に低いと述べています。もちろん、これらの検査の最終結果に基づいて、何千人もの人々が生活を中断し、最大で14日間の「自粛」を命じられています。
最後にイェードン博士は、科学的データをもとに、以前に一般的な風邪のコロナウイルスにさらされていたため、かなりの割合（30％）の人々が、ウイルスを見たことがないにもかかわらず、SARS-CoV-2に対して防御できるT細胞で武装して2020年を迎えた。SAGEは『誰もが影響を受けやすい』と考えていたのが甘かった。
◆第二の根本的な誤り。素人による感染率の「過小評価」。
SAGE社の2つ目の誤った前提は、COVID-19に感染して発症した「抗体を持っている人口の割合を調査することで、感染した人口の割合を知ることができる」という考えです。
この仮定のため、"SAGE社は、これまでにSARS-CoV-2に感染した人口は10％未満であると考えている "という。
しかし、Yeadon氏は、「呼吸器系ウイルスに感染したすべての人が抗体を作るわけではないことはよく理解されている」と説明する。また、多くの人は事前に免疫を持っていますが、いずれにしても正しく感染することはありません」。
症状が重く、病院に入院した人のほぼ全員が抗体を産生する一方で、「ウイルスに対する反応が軽かった」人は「全員が抗体を産生する」わけではない。とはいえ、感染者全員が「SARS-CoV-2に反応できるT細胞を血液中に持っている」ことが確認されており、免疫力は維持されているという。
イードンは、同じ結論に達する2つの独立した方法を用いて、実際の感染率は「20％台半ばから30％台前半」であり、SAGE社の7％という見積もりは「素人による過小評価」であることを示している。
◆なぜ重要かというと...「パンデミックは事実上終わった」からです。
人口の100％がウイルスに感染しやすいという誤った前提と、7％しか感染していないことから、「パンデミックは始まったばかりだ」というのがSAGEの見解です。しかし、Yeadon氏は、これは「全くのナンセンス」だと明言しています。
「人口の約30％が事前に免疫を持っていた」ことが明らかになっており、「耐性」のある幼児を含めると40％、感染率は「20％台半ばから30％台前半」と考えられることから、現在、COVID-19に対する免疫を持っているのは人口の約65～72％ということになります。
群集免疫の現実を考えると、ウイルスへの感受性が28～35％程度とこれほど低くなると、「その集団はもはや病気の拡大を支えることができない」ため、ウイルスは "衰退し、消滅する "ことになる。
したがって、「パンデミックは事実上終わっており、適切に機能しているNHS（国民健康保険）であれば容易に対処できる」とイェードンは結論づけている。従って、「この国は直ちに通常の生活に戻ることが許されるべきである」と結論づけている。
さらに彼は、SAGE社が英国に与えた「損害」に「怒りに燃えている」と述べ、SAGE社は「救いようがないほど無能」か「不正直」であり、「モデルを構築するための基本的なことさえ把握しておらず、彼らのモデルは恐ろしく役に立たないことが多いので、直ちに解散して再結成すべきである」と主張しています。
◆ファイザー社COVID-19ワクチンの懸念事項。重篤な合併症
現在、COVID-19に対する免疫を持つ人口は65～72％と推定されており、この割合は集団免疫の重要なレベルを示しているにもかかわらず、米国における「オペレーション・ワープ・スピード」は、ビル・ゲイツが進めているグローバリストのキャンペーンに追随し、ファイザー社の製品または今後数ヶ月の間に承認された流通過程にある他の製品を用いて、全米の3億2800万人の人々にワクチンを接種しようとしているようです。
これまでコロナウイルスのワクチン開発に成功した例はなく、このような試みを安全かつ十分に完了するには通常何年もかかるにもかかわらず、米国食品医薬品局（FDA）は、通常の動物実験の段階を飛び越えて、これらのワクチンを直接人間で実験することを許可しました。
その結果、頭痛、発熱、体の痛み、二日酔いのような症状などの「重篤な」合併症が発生しました。さらに、ニューヨーク・タイムズ紙が強調しているように、ファイザー社が最初に発表した「90％以上の効果がある」という主張は、「査読付きの医学雑誌ではなく、ニュースリリースで発表されたものです。ワクチンが安全で効果的であるという決定的な証拠ではありません。"
◆予想される「大量の」副反応
また、通常、ワクチンの使用には重篤な合併症が発生する割合があるのに、これらの化学物質を何億人もの人々に投与するという、表明された目標の巨大さを考えると、マイナスの結果が大きくなる可能性があります。例えば、65歳以上の成人に投与されたインフルエンザワクチンに関するある研究では、重篤な副作用を経験した割合は約1％でした。もしCOVID-19ワクチンが同じ年齢層（人口5,400万人）の人々に同様の効果があるとすれば、この年齢層だけで54万人の人々が、総ベッド数925,000床以下の病院システムで医療を必要とする可能性があることになります。
不思議なことに、少なくとも英国ではCOVID-19の予防接種による副作用の多発に備えているという証拠がある。英国政府の医薬品・ヘルスケア製品規制庁（MHRA）は、「極めて緊急な理由から、大量に発生すると予想されるCovid-19ワクチンの副作用（ADR）を処理するための人工知能（AI）ソフトウェアツールを求めている」という入札依頼を掲載しています。さらに、「Covid-19ワクチンで発生するであろう大量のADRを処理するために、MHRAのレガシーシステムを改造することは不可能」であり、これは「患者の生命と公衆衛生に対する直接的な脅威を意味する」と説明しています。
◆新しい「実証されていない」mRNA技術：20％の「重篤な傷害率
ファイザー社のワクチンに関するその他の懸念事項は、「メッセンジャーRNA（通常はmRNAと略される）と呼ばれるものに依存する、まだ証明されていない技術プラットフォーム」を初めて使用するということです。COVID-19ワクチンを開発しようとしているもう一つの企業であるModerna社も、このmRNAプラットフォームを利用しようとしています。5月に『Children's Health Defense』誌が発表したところによると、モデナ社のワクチンの臨床試験では、高用量投与群における「重篤な傷害率」が20％だったという。
ワクチンの道徳的評価を専門とするプロライフ団体「Children of God for Life」のエグゼクティブ・ディレクターであるデビ・ビネッジ氏は、ライフサイトニュースの取材に対し、次のように述べています。「もしモデナとファイザーが最初のワクチンを供給し、彼らがそれを義務付けるならば、それは最悪の事態となるでしょう。両社とも、これまでワクチンに使用されたことのないmRNAを使用した全く新しい技術を使用しており、通常の4～6年のテストではなく、数ヶ月のテストでこれを推進しています」と述べています。
◆義務化と国民の不信感
ワクチンの義務化が推進され、それに対する抵抗感が生まれている中、最近の調査では、アメリカ人の間でワクチンに対する不安感が高まっていることが示されています。
Civic Science (CS)の報告書によると、「米国の成人のうち、ワクチン全般に "非常に "満足していると答えた人の割合は着実に減少している」とのことです。実際、CSは、"ワクチン接種全般に非常に満足している人の月別割合は、2020年に入ってから20ポイント以上低下した（10月の47％に対し、1月は69％）"と述べています。
さらに、「すぐにワクチンを受けると答えた人は、調査対象者のわずか22％」であり、CSは「将来のワクチンを受けることへの躊躇が...全国で横行していることは明らか」であり、このことは「多くの人にとって、将来のワクチンを今すぐに信頼することがいかに難しいかを明らかにしている」と結論づけています。"
◆国民を操る
このような状況を打開するために、イェール大学は米国政府と共同で、COVID-19ワクチンをアメリカ人に摂取させるための最も効果的な方法を調べる研究を行いました。
この研究では、「個人の自由」、「経済的利益」、「自己利益」、「罪悪感」、「恥ずかしさ」、「実は臆病者であること」など、さまざまなアプローチが試されています。
これらの訴えの中には正攻法のものもあれば、世間に恥をかかせることでコンプライアンスを得ようとする意図を感じさせるものもあります。
例えば、「予防接種を受けずに病気を広めてしまった場合の罪悪感を参加者に想像してもらう」というもので、罪悪感を怒りや恥ずかしさに置き換えているものもあります。また、ワクチン接種を拒否する人は、"感染症がどのように広がるのか理解していないか、科学を無視している "と指摘するものもあります。また、"COVID-19の予防接種を受けないことを選んだ人は勇気がない "と断言する人もいます。
今回の調査結果は、ワクチン接種の義務化を検討している州政府や学術機関のメッセージングや、ワクチンが完成した後のワクチンをめぐる広告キャンペーンに影響を与えると思われます。
◆黒人コミュニティと子どもたちへの強要
その他の強制的な戦略としては、ワクチン接種の義務化を「他のセーフティネットサービスと一緒にする」というものがあります。これは、「弱者」を対象とした「食料安全保障、家賃補助、無料診療サービス」などの貧困層向けのサービスで、特に「黒人やマイノリティのコミュニティ」が対象となります。
また、コロンビア特別区（DC）では、未成年の子どもにワクチンを接種する際の親の同意を回避する法案が進められています。2019年のワクチン接種に関する未成年者の同意改正法」では、「この法案は、米国予防接種実施諮問委員会が推奨するワクチンの接種を受けることに、年齢を問わず未成年者が同意することを認めるものである」としています。また、未成年者が医療の必要性、性質、医療に内在する重大なリスクを理解できる場合は、インフォームドコンセントが成立すると定めている」と述べています。"
The Vaccine Reactionによると、"この法案は、11歳以上の子どもが、親の知識や同意なしに医師やその他のワクチン管理者がワクチンを接種することに同意することを認めるだけでなく、保険会社、ワクチン管理者、学校が、子どもがワクチンを接種したことを親に隠すことを義務付けるものである。" とのことです。
報告書は、"この法案が可決されれば、未成年の子供が親に隠れてCOVID-19ワクチンを受けるように圧力や強要される危険性があることは明らかである。"と明らかにしています。
◆ファイザーは "有罪判決を受けた連続重罪犯"
ロバート・F・ケネディJr.は、ジョン・F・ケネディ元大統領の甥であり、環境弁護士、作家、Children's Health Defenseの創設者であり、数十年にわたり、子供を傷つけるワクチンについての認識を高めてきました。ケネディ氏は、上記のワシントンDCの法案に断固として反対していることに加え、数あるワクチン製造会社の中でも、自社製品に刑事罰を課した実績のあるファイザー社を挙げています。
7月の討論会でケネディ氏は、ファイザー社をはじめとするコロナウィルス・ワクチンの主要開発者であるグラクソ社、サノフィ社、メルク社の3社が「有罪判決を受けた連続重罪犯（s）」であることを強調しました。
"過去10年間で、医師に嘘をつき、科学を欺き、科学を偽造し、故意に何十万人ものアメリカ人を殺したことで、これらの企業は350億ドルもの刑事罰、損害賠償、罰金を支払っているのです」とケネディ氏は討論会で述べました。
"この4社の犯罪的な企業文化を理解している人たちが、他の製品ではやっているのに、ワクチンではやっていないと信じるには、認知的不協和が必要だ」と述べました。
ファイザー社の「90％の効果がある」コロナウイルス・ワクチンの発表後、間もなく発売されるとの期待から、同社の株価は「1株あたり36.40ドル......から41.94ドルへと15％上昇」し、その時点で同社のCEO兼会長であるアルバート・ブーラ氏は、保有する自社株の61.8％を「560万ドル近くで売却」していました。インディペンデント紙によると、ファイザー社は問い合わせに対し、この取引は "今年初めに設定された自動化されたプロセス "であり、"事前に合意された価格を超えた場合に株式が売却される "と回答したとのことです。